10月５日付け 日本住宅新聞に当社が掲載されました。
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あるお客様から、
近くで某社が工事を始めたので気付いたのですが・・・とご連絡がありました。
某社は、お客様の家の基礎工事が一段落して、5日後ぐらいに基礎工事が始まったのに、もう土台を敷いて建て方を開始したとのこと。早すぎるような気がするとのこと。
コンクリートの強度は水とセメントの水和反応によって時間をかけて実現されます。
水の供給が続くことによって、セメントの水和反応は進行し時間の経過とともに強度は増大します。
「湿潤養生」という作業が、コンクリート強度を育てる重要なポイントです。
晴天が続いて急速な乾燥が進みそうな時は、ブルーシートで被覆して水和反応による強度増大をうながします。
コストダウンで手間と工期を圧縮させることで、
「湿潤養生」なしで最低養生期間（5日～7日）をおかず数日で木工事を進める家づくりでは、基礎の耐久性は4割も出ないとのこと。
水セメント比50%未満の長期耐久性コンクリートを標準で使用しています。
強度30N/mm2とは・・・ 1ｍ × 1ｍ の面積で、
3000トンの圧力に耐えることができる基礎ということです。
現実には気温や地盤なども基礎工事に影響を与えますので、安全率を見て1/3の許容圧縮強度となります。
これは、高層ビルの柱を造るときのレベルで基礎をつくっていることになります。
一般的には、18～24N/mm2が標準です。
坪単価が違っていて物が同じであれば、安いにこしたことはないのですが、物や施工水準に差があればこそお安くなるというものでしょうか。
100年の耐久力が保証されれば、住宅は中古住宅としても資産価値が高くなります。ローコスト住宅は2次流通が困難です。
災害によって電気や水道といったインフラの使用が途絶した時、いち早く被害から復旧できる住宅のことを「レジリエンス住宅」と定義するのは、私達住宅業界の一般的な概念です。
台風の大型化で電柱や電柱近くの樹木が倒れることで、頻繁に停電が発生します。蓄電池は非常用電源として利用できる。
「住宅用設置型蓄電池」やＶ2Ｈを用いたＥＶ（電気自動車）からの給電は具体的な対策と言えます。
① 住宅用蓄電地 ＥＶ＋Ｖ2Ｈ
蓄電量 4～13kw/h 20～60kw/h
給電時間 1.5日程度 2日～4.5日
②太陽光発電には非常用電源の赤いコンセントが付いていますが、1.5 kw/hのパワーで給電が可能です。
③プラグインハイブリッドの場合
100V電源用コンセントの利用1.5kw/h
バッテリーからの給電とエンジンによる発電が可能
①エコキュート（タンクの水利用）
◎ 340ℓタイプ
◎ 460ℓタイプ
◎ 550ℓ～560ℓ
②みずがめ君（災害用）
1台 163ℓ
2台 163＋163＝326ℓ
水道直結で常に水を利用しながら、新鮮な水を常備できる。
冬の快適を実現するする為に、床をお湯で温める床暖房は、寒さを感じるセンサーのある足裏から寒さを取り除くことで、ダイレクトな幸せを与えてくれる技術として、贅沢の極みとも言えるものでした。
昨今は、家づくりの前提である断熱性能が格段に上昇し、床暖房のあり方が改めて問われる事態となっています。
これは床という断熱性能の高い物質の下からお湯で温める方式なので、熱が伝わりにくい。
ある論文では、室温9℃の部屋を22℃まで温めたケースでは。
エアコンだけの場合 35分
床暖房 2時間10分
パナソニックのデータで8畳の部屋で毎日8時間使用した1月の電気代がヒートポンプ式床暖房でも、4700円かかるとのこと。
エアコンを8時間毎日利用した場合3300円だったという比較データがあります。
イニシャルコストである設備費用が以下のようになる。
6～10畳の場合
エアコン 6万円～10万円
床暖房/電気式 30万円～40万円
床暖房/温水式 50万円～60万円
一般的に床暖房の家では、エアコンを夏対策で導入するので二重の出費となる。
床暖房（不凍液の交換メンテ） 5万円
床暖房点検 5000円
床暖房（熱源機） 20万円～30万円
赤ちゃんや老人が床に直接触れた状態だと、温水式床暖房で出湯部に近い所は高温となりますので、低温やけどや脱水症状になる危険があります。
最低でも3センチ以上の厚みのあるカーペットやラグを用いてその上に寝かせるのであれば安心です。
床暖の場合、風は用いない輻射熱タイプですが,
アイ・ホームのマッハシステムのように空気中のＰＭ2.5やウィルスまで除去する電気集塵器を用いて浄化する本機能は持ち合わせていない。
ご覧戴くことで、よくわかることがあります。断熱性能で国が定めた最高等級4のレベルとアイ・ホームで一般的に採用している性能差は2倍から3倍となっています。
この差はどうして生まれてしまったのでしょうか。
現在環境保護の観点から、ヨーロッパ諸国における家づくりの一般的な断熱性能基準は、日本の次世代省エネと言われる断熱性能の2倍から3倍以上の性能となっています。
特に緯度の高いドイツやスイスでは、寒さも厳しく、家の断熱性能の差は、膨大な冬期の暖房費用となって、家計を直撃します。更には健康上のリスクを招来することとなり、医療費にも直接的にはね返ってくることにもなります。
ヨーロッパにおいて、年間の冷暖房費が多くかかる家は、当然評価が下がる。一方で、冷暖房費が少ない家の評価は経済的な優位性が高いと見做され、資産価値が高くなるというのが、ヨーロッパの常識というものです。ヨーロッパではエネルギーパスと呼ばれる住宅性能の燃費表示が義務付けられています。
新築から中古住宅の売買、賃貸物件にまで、有資格者が基準に基づき計算した結果、ランク付を行って、消費者に賢い選択が出来るようにしているのです。
実のところ、日本においても2020年までにヨーロッパ並みの住宅性能に引き上げて行こうということで、「ヒート20」という断熱性能値を掲げて努力しています。
アイ・ホームの基準断熱性能では、今日、只今の時点で「ヒート20」をクリアしているという事です。
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