以上のように住まいの性能によって金利に差が出来てしまいます。
更にZEH（ゼッチ）に基づく、省エネ（太陽光公発電）と組み合わせることで、実質メリット（太陽光発電を自家消費するメリット、売電メリット）も合わせて考えてみると、金利メリット以上の経済性があります。
売電メリットの換算？
①年間の発電量は、8,022kwh
②自家消費分30％とすると、6kwh
③売電収入の予測値は（10kw以内の買取り@17円とする）
（8,022kwh－2406.6kwh）× 17円/kwh ＝ 95,472円/年間 ・・・Ⓑ
アイ・ホームで6kwの太陽光を設置した場合の設置メリットを販売電力量金で見ると(令和４年の買取額は17円/kwhのとき)
自家使用電気代＋Ⓑ売電収入
64,978円 ＋ 95,472円 ＝ 160,450円/年間
設備投資の回収年月の換算
106万円（6kw設置の場合）÷ 160.450円 ＝ 6.60年
次世代省エネの追加費用11万の償却は？
国が言う11万円を設備投資に加算しても光熱費の回収は
（106万＋11万）÷160,450 ＝ 7.2年
たった7.2年で回収可能なのです。
太陽光発電をタダで家に取り付けて10年後は所有権が生まれるというのがこの頃人気です。
前提の初期費用が
アイ・ホームの場合だと初期費用は1,413,333円です。
仮に2,200,000円でソーラーメイトが設置しても採算があうわけですから、
初期費用の差額2,200,000−1,413,333円=786,667円
程は、10年間で自己設置した人の方が収入が多くなるということです。