宮崎県 注文住宅のアイ・ホーム株式会社

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業 調査発表会2018
(同時開催:ZEHビルダー/プランナー連絡会2018)が
平成30年11月28日東京会場、同年12月3日大坂会場で開催されました。

環境共創イニシアチブ(SII)では、平成24年度から「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」の補助事業を執行し、7年目を迎えました。
今年度より、環境省、経済産業省、国土交通省が連携してZEHの普及を推進し、ZEHへの支援を行っています。これらのうち、経済産業省による「平成30年度 ZEH+実証事業」「平成30年度 戸建分譲ZEH実証事業」「平成30年度 高層ZEH-M(ゼッチ・マンション)実証事業」、環境省による「平成30年度 ZEH支援事業」「平成30年度 先進的再エネ熱等導入支援事業」「平成30年度 低・中層ZEH-M(ゼッチ・マンション)支援事業」について、これまでの事業推移や申請状況に加えZEHのエネルギー使用状況に関する調査・分析結果を通して今後の課題やテーマを広く共有する場として、下記の通り「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業 調査発表会2018」を開催されました。

また、今年度より制度名称を変更した「ZEHビルダー/プランナー登録」についても第8回公表までの登録状況や、SIIの登録を受けたZEHビルダー/プランナーの実績報告状況等について共有する「ZEHビルダー/プランナー連絡会2018」を同時開催されました。

アイ・ホーム株式会社 代表取締役 田村 寛治

そこで、ZEHビルダー/プランナー連絡会2018で一般工務店によるZEH普及事例を、アイ・ホーム株式会社 代表取締役 田村 寛治が発表いたしました。

当日発表会資料

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業 調査発表会 2018 (同時開催:ZEHビルダー/プランナー連絡会2018)」資料(18MB)
付録_都道府県ごとの実績データ(36KB)
※ご活用の際は、ご利用にあたっての注意事項をご確認いただき、記載されている事項に従ってご利用ください。

出典:siiウェブサイト

ZEH普及事例

アイ・ホーム株式会社
代表取締役 田村 寛治
会社概要
宮崎県とは
安いだけでは追いつけない高性能住宅メリット
省エネ
営業方法 省エネ
BELS 省エネ
マッハシステムとは?
マッハシステム 1年間のエアコン使用電気代
冬季1ヶ月間の運転データ
夏季1ヶ月間の運転データ
Ai-smart2020の場合、20年間の経済効果 +714万円
高断熱の住宅への転居により有病割合が改善
アイ・ホームの標準仕様は、2030年の目標とする住宅の同等以上の性能
資産価値
ZEHビルダーについて
資産価値
アイ・ホーム目標数値住宅性能表示制度レーダーチャート
コストダウンの具体例
ZEHの良さを伝える具体例
ZEHの良さを伝える具体例
ZEHの良さを伝える具体例 (2)未来生活の具体例
ZEHの良さを伝える具体例 (2)未来生活の具体例
アイ・ホームの実績
来場予約 資料請求