宮崎県 注文住宅のアイ・ホーム株式会社

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太陽光発電を付けると高額になる?

 家の予算に加え、太陽光発電だと総予算が高額になると心配されるお客様もおられますが、アイ・ホームでは〇〇〇電機さんよりお安くご提供しています。

 銀行も太陽光の予算は、別枠として融資額の増加を考慮してくださっています。なにしろ、5年で増額分は回収できますので。

 太陽光発電は出力保証が長州産業、パナソニックは25年です。

 我が家は10年過ぎていますが、まだ売電中です。中古の太陽光発電市場が存在すること事態、30年は発電すると考えられます。

 40%も値上がりした電気代。生活防衛に太陽光発電を利用しない理由は何ひとつないのですが。

 「買い取り電気代が下がったので太陽光では儲からない」

設置費用が下がって、買い取り電気代1kw当たり17円で約5年で原価回収できるのを知っていましたか。但しアイ・ホームの場合です。

※値上がりも考えられますが

5年で元を取る!

例えば、1kw11円のときでも、約6年で原価回収できるのです。

10年で約2倍の投資効率すごい!

 これまで数多くの太陽光を設置していましたが、S社に特殊なタイプ2例を除き、まったく漏っていません。

これからも漏る心配はないといえましょう。金属屋根で穴をあけない工法もあります。

 有事の際にエネルギーの供給がストップしたり、災害時の停電に備えて、太陽光発電は危機対策として有効な自衛手段と言えます。生活の支えとして、エネルギーで家族を守ってくれる設備だと言えましょう。

「住宅における良好な温熱環境推進フォーラム」より

断熱等級6の効用

 

 


 アイ・ホームは、これまでの等級4の断熱で必要とされる電気代を約半額で暖房が可能なことをデータが示してくれています。

今回慶應義塾大学の伊香賀俊治先生の発表されたデータから、アイ・ホームの住宅性能を推測してみました。

断熱性能はG2とG3の間くらいがアイ・ホームの断熱レベルの標準です。

10月からは窓の断熱性能がアップしますのでほぼG3に近い性能になります。

窓が家全体に影響する熱に対する影響は

ですから、例えば夏は74%も窓が室温上昇の原因です。断熱性能がアップするということは全体ではかなり冷房効率改善が想定されそうです。

年間光熱費比較

計算根拠

 

  1. 計算モデルは事業主判断基準モデル
  2. インテグラルのホームズ君「省エネ診断エキスパート」にて計算
  3. 建設地は温暖地6地域
  4. 「これまでの住宅」はH4年基準「一般的な省エネ住宅はH28年基準」
  5. 光熱費単価は電気:26円/kwh

灯油:100円/L

ガス:180円/㎥

  1. ZEH基準太陽光は4kw
  2. 各数値はシミュレーションで試算したもので、実際の光熱費を保証するものではありあません

※省エネ住宅消費者普及ワーキングより。

※アイ・ホームの数値も同様の計算式によるものとする。

木造の選択とは?

 現在アイ・ホームでは宮崎県産材とJウッドの両方を採用しています。Jウッドの品質の良さは大手メーカーの用いる集成材の約1.3倍~1.5倍の強度と、EX材という防蟻防腐処理をした構造材が魅力です。もちろん、ムクの県産材よりも強度が2倍程度ありますので、材としての有用性は折り紙付きです。

 但し、ムク材の柱でも面剛性をプラスするなどして用いれば、一般的な筋交いによる建築強度より丈夫に造れることも事実なので、アイ・ホームでは、現在、全ての工法にタイガーEXボードを面剛性利用の為、標準採用しています。

 

 ウッドショックで木材価格が高騰しています。硝子、金属、樹脂

などの全てが値上がりしていますので、日本の長期間のデフレが解けて、これからはインフレが一般的になりそうです。

 アイ・ホームが選択している、ニュージーランド材(Jウッド)、カナダ(セルコホーム)はロシアの影響はないので価格優位性があります。むしろ国内材と同等より少し高いくらいで供給可能です。

構造強度を左右する金物が木材にセットとなりますが、こちらは一般材にくらべると少し高くなってしまいます。

 以前に比べて価格差は少なくなりました。

 金物も含めて性能の優位性は一般木材についてはそれまでは安全性や耐久性に不足が見られます。

住宅ローン控除の改正

手続き等の見直し

 

 住宅ローン控除率、控除期間の改正が令和7年12月31日まで4年延長されました。

 

①所有案件2000万以下(改正前3000万円)に引き下げられました。

 

②床面積が40㎡以上50㎡未満の住宅家屋(新築または未使用に限る)で令和5年12月31日以前に建築確認を受けたものも適用可(但し、そのものの合計所得が1000万円超える年は適用不可)

 

③登記簿上の建築日付が昭和57年1月1日以降の家屋については、新耐震基準に適合している住宅家屋とみなされます。

日銀の政策変更はこれ以上のドル高は容認できないとなると、金利が上昇します。家づくり計画中の方は早めに現状での低金利10年固定などを選択された方が良いでしょう。変動金利の良さもありますので、ここは自己責任ということになるようですが。

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